病院概要

理念

地域に根差し、
「愛し愛される」リハビリテーション専門病院であり続ける

基本方針

1. 安心できる医療・看護・ケア・環境を提供する
2. 患者の生活・人生を大切に、専門的リハビリテーション医療を実践する
3. 地域と連携し、地域に貢献し、地域に必要とされる病院をめざす
4. 職員の能力・技術・専門性を高め、やりがいをもてる組織をつくる
5. これらの実現のため、安定かつ健全な経営をめざす

医療を受けられる方々の権利と義務

権　利

• 平等な医療を受ける権利があります
• 医師から病気や治療内容の説明を受け、検査、治療、その他の医療行為を選択することが出来ます
• 医師から受けた医療について別の医師の意見を聴くこと或いは他の医療機関へ転院することができます
• 診療記録の開示、自己に関する情報を求めることが出来ます
• 人格の尊重、プライバシーの保護は守られます

義　務

• 病状、病歴を詳しくお話しする義務があります
• 病気を治すため努力する義務があります
• 医師、医療従事者と協力して医療を行う義務があります
• 他人に迷惑をかけないようにする義務があります
• 病院の規則を守る義務があります

身体的拘束を最小化するための指針

１．基本方針

身体拘束等は、人権の侵害であるばかりでなく、身体機能や心理状態を悪化させるため、 身体拘束等をしない医療を目指すことを原則とする。ただし、患者の生命維持・生命 回復・治療において安全な医療を行うために身体拘束等が必要と判断される場合は、「基本的な考え方」に基づき実施する。

２．目的

　本指針は、転倒等の危険因子に対するリスク管理と、さらには在宅支援のために病棟生活での在宅レベルの能力の獲得という観点を考慮して作成されている。やむを得ない状況の際、ベッドサイドでの使用する身体拘束用具が一定の基準から適切に選択され、使用されることを目的とする。

３．身体拘束廃止の取り組み

　入院生活中における患者の安全を守る事を目的として行われる身体拘束について、患者や家族への倫理配慮、必要なアセスメント、医師の指示、予防的ケア、観察と記録、安全対策上の注意などの指針を示し、対策基準が必要である。多職種が意見を出し合い、身体拘束をしなくて良い取り組みを検討し、危機管理、リスクに対して共通の意識を持つ。

４．身体拘束の定義

拘束用具・柵等による道具や薬剤を使用し、一時的に患者の身体を抑制し、その運動を拘束する事を言う。身体拘束禁止の対象となる具体的な行為を下記に示す。

• 1）徘徊しないように、車椅子や椅子、ベッドに体幹や四肢をひも等で縛る。
• 2）転落しないように、ベッドや車椅子に体幹や四肢をひも等で縛る。
• 3）離院・離棟しないように、ベッドや車椅子に体幹や四肢をひも等で縛る。
• 4）自分で降りられないように、ベッドを4点柵（サイドレール）で囲む。
• 5）点滴・経管栄養等のチューブを抜かないように、四肢をひも等で縛る。
• 6）点滴・経管栄養等のチューブを抜かないように、又は皮膚をかきむしらないように、手指の機能を制限するミトン型の手袋等をつける。
• 7）車椅子や椅子からずり落ちたり、立ち上がったりしないようにＹ字型抑制帯や腰ベルト、車椅子テーブルをつける。
• 8）脱衣やおむつはずしを制限するために、病衣（つなぎ服）を着せる。またはミトン型の手袋等をつける。
• 9）他人への迷惑行為を防ぐために、ベッドなどに体幹や四肢をひも等で縛る。
• 10）行動を落ち着かせるために、向精神薬を服用させる。

５．緊急やむを得ない場合の対応

1）「やむを得ない」事態であるのかを充分に検討し、緊急やむを得ず身体拘束を行う場合は、切迫性・非代替性・一時性の３要件の全てを満たした場合のみ行う。

2）対象患者と家族への説明と同意を得る。以下の項目を医師から説明し、同意書で同意を頂く

• ①これまでの経過と現状
• ②個別の状況による抑制の必要な理由
• ③身体拘束の内容とその期間
• ④身体拘束の実施において以下の配慮をする
  • 身体拘束中においても対象者の権利や尊厳が守られるよう援助する
  • 身体拘束中の対象者の基本的ニーズが満たされるよう援助する
  • 身体拘束が安全に適切な方法で行われるよう援助する
  • 身体拘束に伴う弊害が発生しないように援助する
  • 身体拘束が必要最小限になるよう工夫する

3）経過観察と評価
身体拘束による弊害に関する観察はフローシートに沿い、その評価、「態様」「時間」「拘束時の患者の心身の状況」「緊急やむを得ない理由」の記録を行う。出来るだけ早期に拘束を解除するように努力する。

６．身体的拘束最小化チームの設置

１） 設置の目的

身体的拘束を最小化する取り組みを強化するため、患者又は患者等の生命又は身体を保護するため緊急やむを得ない場合を除き、身体的拘束を行わない体制を整備する。

２） 身体的拘束最小化チームの構成

専任医師（認知症専門医）・医師・専任看護師・看護師・薬剤師・理学療法士・作業療法士・社会福祉士・事務（医事課・総務課）

３） 身体的拘束最小化チームの業務

• ア.身体的拘束の実施状況を把握し、管理者を含む職員に定期的に周知徹底する。
• イ.身体的拘束を最小化するための指針を作成し、職員に周知し活用する。
• ウ. 身体的拘束の実施状況を踏まえ、定期的に当該指針の見直しを行う。また、該当指針には、「鎮静を目的とした薬物の適正使用」や「身体的拘束以外の患者の行動を制限する行為」の最小化に係る内容を盛り込む。
• エ.入院患者に係る職員を対象として「身体的拘束の最小化に関する研修」を定期的に行う。

７．鎮静を目的とした薬物の適正使用

薬剤の用法用量に従い、腎機能を顧慮し過度の鎮静に気を付ける。投与中は注意深く観察を行い状態により、投与を終了させる。

8．身体的拘束以外の患者の行動を制限する行為

毎朝の 835 ミーティング内で、センサーを実施している患者を対象に、センサーの使用解除を目的とし、センサー解除カンファレンスを行う。カンファレンス時は、主治医・看護師・療法士等多職種で行い、患者の状態をアセスメントし、センサーの必要性について評価し、解除について検討する。ADL 向上等により速やかにセンサーを解除する。解除時は、医師に終了の指示をもらう。

概　要

沿　革