ADHD

ADHDとは

子どもから大人まで幅広く見られる発達障害の一種です。
注意欠陥多動性障害Attention Deficit Hyperactivity Disorderの頭文字をとって
一般的にはADHDとして一般には認知されています。

発達障害には、ADHDの他に、主に下記の3つがあります。
1.注意欠陥多動性障害(ADHD)
2.自閉スペクトラム障害（ASD）
3.学習障害（LD）

ADHDの症状

ADHDの症状には、主に２つの傾向があります。
１ 不注意
２ 多動症―衝動性

不注意

不注意とは、ひとつの事柄に集中することが困難で、すぐに注意がそれてしまい、注意力を維持したり、忍耐を継続することが困難です。子どもと大人とで具体的に例示してみます。

子どもに出やすい症状

• 学校などの課題や活動に集中できない
• 忘れ物が多い、物をよく無くす
• 人の話聞こうとしない聞き続けることができない

大人に出やすい症状

• 単純なミスを繰り返す
• 並行していくつかの事を進める（マルチタスク）ができない
• 身の回りが片付けられない、常に散らかっている

多動性

多動性は、その場でじっとしていることが出来ず、制止しても絶えず動き回ってしまいます。

子どもに出やすい症状

• 授業中で席を立ち動き回る
• 教室にいられずに外に飛び出してしまう
• しゃべり続けて止めることができない

大人に出やすい症状

• 貧乏ゆすりが常に体を動かしてしまう
• 食事など続けてすることが難しい
• 会議や会話などの際落ち着きがない

衝動性

衝動性は欲求を抑えることが困難で、衝動的に行動してしまいます。

子どもに出やすい症状

• たくさんの子どもと遊んでいるときに順番を守れない
• 他の子が使っているものを取り上げてしまう
• 不機嫌になると他の子に手が出てしまう

大人に出やすい症状

• 行列に並ぶことができない
• 相手の話が聞けず、話を遮ったり、先に話してしまう
• 衝動買いを繰り返してしまう

ADHDの3つのタイプ

ADHDはさらに3つのタイプに分類できます。
１ 不注意　多動性―衝動性が両方見られるタイプ
２ 不注意だけが優位にみられるタイプ
３ 多動性―衝動性だけが優位に見られるタイプ

ADHDはまわりにあわせられず勝手に動き回る子どもをイメージすると思います。
しかし不注意が優位なタイプはむしろおとなしい場合もあります。
一般的には年齢的には低年齢の場合に多動症―衝動性が多くみられ、成人の場合に不注意が問題となることが多くなります。

ADHDの原因

ADHDの原因は完全には解明されていませんが、生まれつきの脳に機能的な異常と考えられています。脳内の神経伝達物質であるドパミンとノルアドレナリンに作用する薬物が症状を緩和することから、ADHDはそれぞれが働く２系統の脳機能に関係しているとされています。
ドパミンを介した脳機能は報酬系に関連し、自分の欲求をみたすことを判断する機能で、これがうまく機能しないと、行動を制御することが困難になります。
一方ノルアドレナリンを介した機能は実行系に関連し、目標に対して計画的に実行する機能で、これがうまく作用しないと、順序立てて行動することができなくなります。

ADHDの治療法

ADHDも脳の機能障害が原因の特性ですので病気を治療するというよりうまく障害と付き合っていくことが大切です。ADHDの治療は、主に薬物療法と行動療法の2つを進めていきます。

１ 薬物療法

ADHDの薬物療法は、症状を軽減して日常生活を送りやすくすることです。

1. 精神刺激薬
　 メチルフェニデート（商品名　コンサータ）
2. 非精神刺激薬
　 アトモキセチン（商品名　ストラテラ）
　 グアンファシン（一般名　インチュニブ）

それぞれの薬物には下記のような特徴がありますが、本人の症状により調整して処方します。

※表は横にスクロールします

小児にはリスデキサンフェタミン（一般名　ビバンセ）を用いる場合もあります。
コンサータは即効性がありADHDの治療薬として多く使われましたが、精神刺激薬であるため依存性などに注意が必要で、わが国では登録された医師のみが処方できます。

２ 行動療法

ADHDの治療では、薬物療法で症状を抑えつつ、行動療法を組み合わせながら、それぞれのADHDの特性を個性として上手に対処すること大切です。
発達障害の診断には、幼少期から詳細な問診や複雑心理検査が必要となりより専門外来の受診が必要な場合があります。

しかしADHDの症状は幼少期だけでなく、不注意優位型の大人のADHDが潜在的に存在することがわかり、そうした方が適応障害として扱われている場合も多く、子どもでも大人でもこのような症状がみられる場合には、病院やクリニックなどの専門機関に相談することをおすすめします。